抗生剤はかぜに効かないってホント!? 知っておくべき医療の知識

抗生剤はかぜに効かないってホント!? 知っておくべき医療の知識

出典: FASHION BOX

私たちの生活とは切っても切れない関係にある医療。薬や病院のおかげで健康な生活が維持できている人も少なくありませんが、医療に関する正しい知識を持ち合わせている人は案外少ないものです。薬剤師の立川靖之さんが、知っておきたい医療の知識について教えてくださいました。

教えてくれたのはこの方

立川靖之さん
1975年、神奈川県生まれ。薬剤師。昭和薬科大学卒業後、外資系製薬会社、調剤薬局勤務を経て、横浜市に在宅医療への対応を強化した『あろま薬局』を開局。医薬情報担当者、薬局マネージャー、在宅医療連携などに従事。薬剤師の経験を生かし、東日本大震災の発生直後はボランティアとして被災地支援を行なった。

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かぜに抗生剤は効かない〜AMR対策

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かぜをひいて病院へ行ったのに抗生剤が出なかった。そのような経験をしたことはありませんか。実はほとんどのかぜに抗生剤は無効です。そして、効果のない抗生剤を使い続けることで世界では抗生剤が効かない耐性菌(AMR)が増え続けています。これにより発展途上国では今まで抗生剤で治療できた病気に薬が効かず、たくさんの人が命を落としています。日本でもAMR対策として抗生剤の使用が見直されています。

では、耐性菌を増やさないために必要なことは何でしょうか。それは「かぜには抗生剤は効かない」という正しい知識を持つことです。実際、厚生労働省が作った薬の使用指針では「ウイルスが原因のかぜ(感冒)には抗生物質を使わない」と書かれています。かぜで抗生剤が出るのは、溶連菌(A群β溶血性連鎖球菌)が原因の急性咽頭炎の場合や、細菌の感染が疑われる急性副鼻腔炎など少し重い鼻の症状の場合、病状が長引くことで二次的に細菌に感染するおそれがある百日咳やぜん息を持っている場合に限られています。結局、かぜの中で抗生物質が必要なのは、ごく一握りで、1割にも満たないのです。

また、感染症を予防して抗生剤を使わない体をつくることも大切です。そもそも感染症はウイルス性のかぜも含め予防できるもの。それは皆さんが子供の頃から知っている、手洗い・マスク・ワクチン接種という基本的なことです。正しい知識をもって予防すれば抗生剤は不要です。感染症を治すのは薬ではなく、菌と戦う自分の身体と認識して安易に抗生剤を希望しないように一人一人が取り組みましょう。

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保険証はどうして見せなくてはいけないのか?

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自動車を運転するときに運転免許証を携帯しない人がいないのに、医療機関や薬局にかかるときに保険証を忘れる人が多いのはどうしてでしょうか。そもそも健康保険制度を使って医療を受けているのに、どうして「保険証は忘れても大丈夫」と安易に考える人が多いのでしょうか。これは保険証に対する意識が国民全体で低すぎるためだと言われています。また、保険証に対する意識の低さは、同時に医療サービスにかかるお金のほとんどが保険制度によって賄われていることへの認識の薄さにつながっています。

日本では国民皆保険制度のもと何らかの保険に入る義務がありますから、基本的には医療機関や薬局で保険証を提示しない(あるいはできない)人はいないことになっています。また、法律で保険証を提示することは義務付けられています。

医療機関で払う医療費は保険証の負担割合に基づき、残りの負担割合は保険証の記載事項に基づき行政機関によって審査を受けてから各保険者より医療機関などに支払われます。

このとき保険証に記載されている情報が正しくきちんと伝わっていないと、審査を通過することができないので、医療機関や薬局は定期的に保険証を確認するわけです。

令和元年8月から国民健康保険証が新しくなり、70~75歳未満の方は今まで別々に交付されていた被保険者証と高齢受給者証がカードサイズに一体化した「国民健康保険被保険者証兼高齢受給者証」が支給されます。高齢者の方も保険証を忘れずに携帯しましょう。

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セルフメディケーション税制について

近年、国はセルフメディケーションを推進しています。セルフメディケーションは、世界保健機関(WHO)により「自分自身の健康に責任を持ち、軽度な身体の不調は自分で手当てすること」と定義されています。

国がこうした制度を推進する目的は、高騰する医療費の増加を防いで国民皆保険制度を存続させることです。

こうした動きに伴い、国は2017年にセルフメディケーション税制を導入しました。これは健康の維持増進及び疾病の予防への取組として一定の取組を行う個人(きちんと健康診断などを受けている人)が、スイッチOTC医薬品(要指導医薬品及び一般用医薬品のうち、医療用から転換された医薬品)を購入した際に、その購入費用について所得控除を受けることができるものです。2021年までの特例ですが、医療費控除よりもハードルが低く、対象者は誰でも申請できる控除です。

要するに、従来医師の処方箋がなければ使用することができなかった薬が町の薬局のカウンターで買えるようになり、税の控除も受けることができるのです。

スイッチOTC医薬品の充実により、私たちはより自発的に医師にかかるか、かからないかを選択できるようになります。そして、それによって医療保険も適切に使用されるようになるでしょう。

医療保険を誰もが適切に使用するようになれば、日本が世界に誇る国民皆保険制度も、超高齢化社会による医療費の増加という逆風に耐えつつ、健全に存続していくでしょう。

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(抜粋)

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宝島社新書『医者からもらった薬がわかる実用ガイドブック』
監修:立川靖之

WEB編集/FASHION BOX
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